コラム

 公開日: 2016-10-02 

飲食店の光熱費削減のポイントと効果的な節電対策

飲食店の場合、エアコンなどの空調設備のほか、厨房機器や照明に電気がかかります。ひと口に飲食店と言っても、ファミリーレストランから定食店、ラーメン店、バー、居酒屋などさまざまな形態があり、それぞれ営業時間も異なります。

そのため、営業形態に応じて節電対策を考える必要があります。この記事では、飲食店においてどのように光熱費削減を図るべきか、その方法について解説します。

エアコンなど空調設備の消費電力が最も多い飲食店

まず飲食店における消費電力の内訳について見ていきましょう。資源エネルギー庁の資料によると、消費電力のうち、空調設備が約5割、厨房機器等(給湯・冷蔵庫・ショーケースなど)が約2割、照明が約3割を占めています。

空調設備の割合が最も高いため、エアコンの設定温度を調整するなどの対策が効果的ですが、飲食店は快適な空間の提供もサービスのひとつです。設定温度を変えたことで、お客さんに不快な思いをさせてしまっては意味がありませんので注意したいところです。

飲食店は、冒頭で記述した通り、さまざまな営業形態があります。つまり、24時間営業のファミリーレストランと個人営業の定食店では自ずと節電対策が異なるという話です。

飲食店は営業形態によって光熱費は異なってくる

それでは、営業形態ごとの節電対策について解説していきましょう。

まずは「24時間営業のファミリーレストラン」です。基本的に24時間お客さんがいるため、エアコンや照明の電源を切ることはできませんし、フィルター清掃を行うこともままなりません。
そのため、思うように節電できないケースが大半です。厨房やバックヤードのエアコンの温度をこまめに調整することが基本的な節電対策になります。

次に「定食店やラーメン店」です。
これらの営業形態の場合、営業時間が限られており、節電対策を行いやすいと言えるでしょう。営業していない時間帯は、エアコン、照明の電源を切ることはもちろん、冷蔵庫の内容物を調整するなどして無駄な電力を使わないよう心がけましょう。

お客さんのいる時間帯は、無理に節電を行わないほうがよいでしょう。時折、エアコンを使わず、扇風機やサーキュレーターのみで営業している店舗を見かけますが、店舗環境に敏感な客が離れていく可能性もあります。

そして「居酒屋、バー」です。昼間には営業していないため、エアコンの設定温度を下げる必要がなく、電気代はあまりかからない傾向にあります。

とはいえ、個室をセールスポイントにする居酒屋も増えており、部屋ごとに温度の差が出ないよう配慮する必要があります。深夜まで営業を行う店舗の場合は、客がいない個室はエアコンの電源を切るなどこまめな節電がモノを言います。

エアコンメンテナンス、冷蔵庫の開閉回数の削減などで節電を図る

上記店舗に共通して当てはまる節電対策は、エアコンのメンテナンスです。どの飲食店においてもエアコンは基本的にフル稼働であり、24時間営業のファミリーレストランに至っては、電源を落とす時間帯もありません。

エアコンのフィルター清掃ももちろん重要です。2週間に一度を目安に清掃するとよいでしょう。室外機周辺に置かれた不要な物を取り除いたり、直射日光を室外機に当てないことも大切です。また、古いエアコンを使っている場合は、コスト計算をしたうえで新品に買い替えることも選択肢のひとつです。

24時間営業のファミリーレストランなどの場合、メンテナンスのために営業時間を削減することも必要かもしれません。ランニングコストを見極めながら節電対策を行いましょう。

日射を遮るために、ブラインドや遮熱フィルム、ひさし、すだれなどを活用するのも一案です。これらの遮熱グッズは、見た目にも涼し気でオシャレなインテリアのひとつとして取り入れるのもよいでしょう。

飲食店には必ずあると言ってもいい冷蔵庫は、開閉回数を減らすことが最も大切です。場合によっては、冷気流出防止ビニールカーテンを設置するのもよいでしょう。冷凍冷蔵庫の庫内は詰め込み過ぎず、庫内の整理をこまめに行うことが節電に役立ちます。

照明については、もし従来型蛍光灯を使用している場合、高効率蛍光灯やLED照明に交換することが効果的な節電対策になります。従来型蛍光灯からLED照明に交換した場合、約40%もの消費電力がカットできます。

従業員への節電教育も大切です。というのも、冷蔵庫の開閉回数の削減や冷凍庫の庫内整理などは、従業員の協力なしには成り立たないものだからです。

店長を中心に節電担当者を決めるなどして、節電目標を設定し、アクションプランを決めることが節電の近道です。

いずれにしても飲食店の節電対策は、細かな行動が積み重なってはじめて実現するものです。節電が思うように進まない場合は、節電に詳しい専門家に相談するなどして、対策を考えてみましょう。

この記事を書いたプロ

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